絶大希少事象を考慮した歪み・非対称不確実性・不明確性のリスク経済実験・理論分析

基盤研究(B)

小谷 浩示  高知工科大学, 経済・マネジメント学群, 教授 (80422583)

11,830千円 (直接経費: 9,100千円、間接経費: 2,730千円)

1. 歪み・非対称不確実性・不明確性下での経済分析のレビュー、及び、理論構築
2. 実験の為のラボ・フィールド選定・準備（担当：小谷、柿中、田中）
3. ベースライン（最も基礎となる単純化された）実験デザインと実施（担当：小谷、田中）
4. ラボ・フィールドベンチマーク実験の異なる設定への応用（担当：小谷、柿中、田中）、そして、fMRI実験：歪みと非対称不確実性・不明確性に対する人々の脳反応（担当：小谷、青木）
5. データ解析の比較検討、経済理論へのフィードバック（担当：小谷、柿中、西條、上條）

国内外を通じて何らかの大きなインパクトが予期される、そして、歪みのある事象に対して確率が分かる不確実な状況、分からない不明確な状況を比較・想定したフィールド調査実験、実験室実験を実施し、これら２つの状況が協力行動やリスク行動等の経済行動にどの様な影響を与えるのか、分析・明らかにした。不確実な状況と不明確な状況では、明らかな行動反応に違いが見られる事を上記実験研究から明らかにする事が出来た。特に、不確実な状況に比して、不明確な状況の方が何らかの事象に対しての反応行動や協力行動が高まる傾向が強くなる事が明らかとなった。これら研究成果は複数論文として学術雑誌に発表されている。

現在の経済状況はVUCA（Volatility, Uncertainty, Complexity, Ambiguity）時代と言われ、変化を予測し難い世の中になっていると言われている。こうした状況下で本研究課題の研究成果は、人々がある事象に関連する変化を不確実、若しくは、不明確と認知するか否か、そして、それら認知に応じてどの様に反応と行動が変わるのか明らかにしたと云う点において学術的、且つ、社会的意義を有する。研究成果は気候変動対策や感染症対策等における行動変容への示唆や提言として重要な価値を持つものとなっている。その証左として研究成果は複数論文として学術雑誌掲載されている。